経済学なんて何から始めたらいいのかわからないニャー
まずは、経済学の本編に行く前に、まず経済学的な4つの考え方をご紹介します。
日常生活にも役立つのでぜひ押さえておきましょう！
- ものごとにはトレードオフがある
- 利己的な行動が社会の秩序をつくる
- あらゆるコストは機会費用である
- 価格を決めるのは生産者ではなく市場である
この4つの視点が経済学的な考え方の基本になります。
一つ一つ見ていきましょう。
ものごとにはトレードオフがある
一つ目は「トレードオフ」です。
「トレードオフ」とは、簡単に言うと「こちらを立てるとあちらが立たず」とも言い換えられます。
つまり、あるモノを得るには、別の何かは失われるという関係のことです。
トレードオフとは、私たちのまわりにある資源は限られています。その中で、さまざまな欲求を同時に満たすことができないという現実を表しています。
トレードオフは、限られた資源をどのように配分するかという経済学の根本的な問題に深く関わっています。資源には、時間、お金、土地、労働力などがあります。これらの資源はすべて限られており、ある目的に使用すると、他の目的に使用できなくなります。
例えば、200円出してアイスを買ったら、その200円はもうほかの買い物に使えません。あたりまえですよね？
もう一つ政府のつくる政策を例にしてみましょう。
政府は新しい政策のために歳入を増やすことにしました。
この財源は個人の税金で賄うのでしょうか？
それとも企業の法人税で賄うべきでしょうか？
この問題を経済学者がトレードオフを意識して考えるとこんな感じになります。
企業の法人税で賄うなら法人税を引き上げなければいけません。
法人税を引き上げられた各企業はその支払いを捻出するために、商品価格に上乗せするかもしれません。あるいはボーナスを減らしたり、株主への配当を減らしたりするかもしれません。そして結局、「どちらにしても個人が痛みを受けることになる」のです。
経済学では、政府が税金をどこから取るのか？ ということよりも、その税金はだれの懐から出ているのか、より本質的なことに注目するのが、経済学的な視点をもつということなのです。
経済学におけるトレードオフの代表的な例をいくつか挙げてみましょう。
- 失業率と物価上昇
一般的に、失業率と物価上昇はトレードオフの関係にあります。
政府が積極的な財政政策や金融政策を実施して経済成長を促進すると、失業率は低下する傾向がありますが、同時に物価上昇も起きやすくなります。 - 経済成長と環境問題
経済成長は、より多くの商品やサービスを生み出し、人々の生活水準を向上させることができます。
しかし、経済活動の活発化は、環境汚染や資源枯渇などの環境問題を引き起こす可能性もあります。 - リスクとリターン
投資において、リスクとリターンはトレードオフの関係にあります。
一般的に、リスクが高い投資ほど、高いリターンが期待できます。逆に、リスクが低い投資は、リターンも低くなります。 - 労働時間と余暇
労働者は、より多くの収入を得るために長時間労働を選ぶことができます。
しかし、その結果、余暇時間が減少し、休息や家族との時間などに費やす時間が少なくなります。
私たちは、何かを決めるとき常にトレードオフを考慮し、限られた資源を最も効率的に利用できる選択肢を選ぶ必要があります。
利己的な行動が社会の秩序をつくる
経済学において利己的な行動とは、自己の利益を最大化しようとする行動のことを指します。
例えば、勉強するとゲームを買ってもらえるから勉強に励むとか、売り上げを伸ばすために、使う人が便利な生活になる商品をつくる、といった行動のことです。
つまり、利己的な行動している人は「利益ばかり追求する嫌な経営者」のことを指しているのではなく、私たちすべての人間は自分自身の利益を優先して行動するという仮定に基づいています。
この仮定は、経済人と呼ばれる架空の人物像に基づいています。
その架空の経済人とは、以下の3つの特徴を持つとされています。
- 完全な情報を持っている
経済人は、意思決定に必要なすべての情報を持っていると仮定されます。 - 合理的に行動する
経済人は、自身の利益を最大化するために、論理的に意思決定すると仮定されます。 - 利己的である
経済人は、自身の利益を最優先に行動すると仮定されます。
経済学では、多くの理論が「人は合理的であり、自分の利益を最大化するために行動する」という前提に基づいています。この前提は、個人が意思決定をする際に自分の満足度や効用を最大化するために行動すると考えるものです
利己的な行動のメリット
利己的な行動は、以下のようなメリットがあると考えられています。
- 効率性の向上
利己的な行動は、個人が自身の利益を最大化しようとするため、資源が効率的に配分される可能性があります。 - イノベーションの促進
利己的な行動は、個人が利益を得るために新しいアイデアや技術を開発する動機となる可能性があります。 - 経済成長
利己的な行動は、個人がより多くの富を創造しようとするため、経済成長を促進する可能性があります。
利己的な行動のデメリット
利己的な行動は、以下のようなデメリットをもたらす可能性もあります。
- 外部性の発生
利己的な行動は、他人に損害を与えるような行動を起こす可能性があります。
例えば、企業が利益だけを追求した結果、汚染物質が排出してしまって、周辺住民に健康被害を与える可能性があります。 - 市場の失敗
現実の世界は、全ての人が同じ情報をもたないので、市場の失敗を引き起こす可能性があります。
例えば、企業が製品の安全性を隠蔽すると、消費者が適切な意思決定をすることができなくなります。 - 不平等の拡大
利己的な行動は、富裕層と貧困層の格差を拡大する可能性があります。
利己的な行動というと自己中心的で人間的に良くないもののように言われますが、必ずしも倫理的に悪いとは限りません。近年では、行動経済学などの研究によって、経済人は必ずしも完全な情報を持っているわけではなく、常に合理的に行動するわけでもないことが明らかになっています。
つまり、現実には「利己的な行動」という行動を期待しても人々の生活が安定するわけではないのです。
けれど利己心が人を動かす原動力になることは間違えありません。
例えば、みんなにエネルギーの節約をしてもらいたいとき、経済学者なら有名な女優さんを使ったコマーシャルを流すより、電気を使ったときに税金をかければ、みんなの使う量が減ると考えます。
また、太陽光発電の導入を増やしたい場合は補助金や減税をすればみんな導入に前向きになるでしょう。
もちろんいつもうまくいく場合ばかりではありませんが、すくなくとも人々が行動を起こすきっかけにはなるはずです。
あらゆるコストは機会費用である
機会費用とは、ある経済行為を選択することによって、失われる別の経済活動の機会のうちの最大収益を指します。
簡単に言うと「何かを選んだ際の、他の選択肢の価値」です。
例えば、大学に進学する代わりに就職した場合、得られるはずだった給与が機会費用となります。この場合、大学での学びや経験といった、目に見えない価値も考慮する必要があります。
また、アルバイトをする代わりに映画を観に行くことを選択した場合、機会費用は、アルバイトで得られたはずだった収入です。
他の例として企業が、新製品の開発に投資する代わりに、既存製品の生産を拡大することを選択した場合、企業の機会費用は、新製品の開発によって得られたはずだった利益となります。
機会費用の重要性
機会費用は、意思決定を行う際に重要な概念です。
なぜなら、ある選択肢を選ぶということは、他の選択肢を捨てるということだからです。機会費用を意識することで、より良い意思決定を行うことができます。
どんなときに機会費用が重要になるでしょうか？
いくつか日常の場面の例を見て見ましょう。
- 投資： 投資先を選ぶ際、それぞれの投資の期待収益だけでなく、他の投資先で得られるはずだった収益も考慮する必要があります。
- 事業： 新規事業に参入するかどうかを判断する際、その事業で得られる利益だけでなく、既存事業を拡大することによって得られる利益も考慮する必要があります。
- 日常生活： 勉強するか遊ぶか、家事をするか外食するかなど、日常生活における様々な選択においても、機会費用を意識することが重要です。
機会費用の注意点
けれど、機会費用を計算することは必ずしも簡単ではありません。
なぜなら、すべての選択肢の利益を正確に把握することは難しいからです。
また、機会費用は将来の利益を推定する必要があるため、不確実性も伴います。
しかし、これらの制約があるにもかかわらず、機会費用は意思決定において重要な役割を果たします。機会費用を意識することで、より合理的な選択をすることができるのです。
価格を決めるのは生産者ではなく市場である
モノの値段って作った人が決めるんじゃないにゃー？
スーパーに売っている商品の値段は誰が決めていると思いますか？
商品をつくった会社の人たちが決めた値段だったり、農家さんがその手間賃を考えて決めた値段だって考えていませんか？
もちろん、農家や企業が価格を設定することは可能です。
しかし、その価格が市場で受け入れられるかどうかは、最終的には需要と供給のバランスによって決まります。
以下に、農家や企業が価格を設定するプロセスとその限界について説明します。
企業の価格設定の自由度
農家や企業は、自分のコストや利益目標に基づいて価格を設定する自由を持っています。
例えば、「この商品には多くの手間がかかったから高く売りたい」というのは、企業の価格設定の一例です。
価格設定には以下の要因が考慮されます。
- 生産コスト 原材料、労働、設備費などのコスト。
- 利益マージン 企業が目指す利益率。
- 市場競争 競合商品の価格や品質。
- 需要予測 消費者がどれだけその価格で購入する意欲があるか。
- ブランド価値 企業のブランドや商品が持つ特別な価値。
価格設定戦略
企業は様々な戦略を用いて価格を設定します。
- コストプラス価格設定 生産コストに一定の利益を加えた価格。
- 市場浸透価格設定 低価格で市場シェアを拡大し、その後に価格を上げる戦略。
- 高価格戦略 高品質やブランド力を強調し、高価格を設定する戦略。
- 競争価格設定 競合他社の価格を基準に価格を決める方法。
価格の市場受容性
企業が設定した価格が市場で受け入れられるかどうかは、需要と供給の法則に従います。
- 需要が高い
商品が独自性や希少性を持ち、消費者にとって魅力的であれば、高い価格でも売れる可能性があります。例えば、手作りの工芸品や高級ブランドの商品などは高価格でも需要があります。 - 供給が豊富
同じ種類の他の商品が多く出回っている場合、消費者は価格の高い商品を避け、より安い選択肢を選ぶ可能性があります。この場合、企業は価格を下げるか、他の方法で競争力を高める必要があります。
価格設定の限界
企業が価格を設定する自由を持っていても、市場の競争や消費者の選好が価格に影響を与えるため、以下のような限界があります。
- 競争圧力
同じ商品やサービスを提供する競合他社が多い場合、価格が高すぎると消費者は他社の商品を選ぶ可能性が高くなります。これにより、企業は価格を競争力のあるレベルに調整せざるを得ません。 - 価格弾力性
商品の価格弾力性が高い場合、価格を上げると需要が大幅に減少します。
例えば、日用品や食品などの価格弾力性が高い商品では、価格の上昇が売上の減少につながることが多いです。 - 消費者の選好
消費者は常に最適な選択を求めるため、価格が価値と見合わないと感じれば、その商品を選ばなくなります。これにより、企業は価格を見直す必要が生じることがあります。
価格差別と独自性の活用
- 価格差別
消費者の支払い意欲に基づいて異なる価格を設定する戦略です。例えば、学生割引やシーズンオフの割引など。 - 独自性の活用
他に類を見ない特徴を持つ商品（特許技術、独特のデザイン、ブランド力など）は、競合が少なく高価格を設定しやすいです。
農家や企業は、コストや市場戦略に基づいて価格を設定することができます。
しかし、その価格が市場で受け入れられるかどうかは、需要と供給、競争状況、消費者の選好などの要因に依存します。価格設定の自由度はあるものの、最終的に市場の反応によって調整されるのが現実です。企業は、消費者がその価格で商品を購入する意欲があるかどうかを見極め、価格を適切に設定しなければなりません。
まとめ
経済学の4つの考え方について解説しました。
ものごとにはトレードオフがありました。何かを手に入れるときは、必ずそれによって失うことがあります。選択するときは失うものにも注目することが大切です。
経済学では私たちは合理的、そして利己的に行動すれば社会は上手く回っていくはずだ、と考えられています。しかし、現実には情報の偏り、常に合理的な行動をするわけではないため、経済学者の書く理想通りには進みません。
より良い選択をするためには、実際の選択とは別の選択で得られた利益を意識することです。この得られなかった利益を機会費用と呼びます。
モノの価格は農家や企業はそのコストによって設定しますが、最終的に価格を決めるのは市場です。どんなに手間をかけたとしても市場で価値なしと判断されれば、経営はなりたちません。逆に社会的に違法だったり、倫理に反していたとしても価値があると判断されれば高い値段が付きます。
経済学を考えるときはこの4つの考え方を前提として話が進んでいくことを頭の片隅に入れておいてください。きっと理解が深まります。
参考文献
経済学入門 ティモシー・テイラー かんき出版